標的型攻撃の成功率を下げる“良い”社内教育とは

USEN ICT Solutionsが運営する「サイバーセキュリティラボ」主催のセミナーシリーズ第3弾として、「標的型攻撃」をテーマにお届けいたします。

近年、フィッシング攻撃の年間報告件数は直近5年間で20倍以上にも増加しておりその手口も巧妙化しています。また、フィッシング攻撃で収集された情報をもとに、ランサムウェア攻撃などの大規模攻撃を仕掛けるケースも多く、組織全体のセキュリティ意識の向上が急務となっています。

本セミナーでは、講師に東京大学先端科学技術研究センター 客員研究員 西尾素己氏をお迎えし、標的型攻撃の変遷をたどりながら、対策として有効な‟社員教育“について解説をしていきます。

^{※本セミナーは、2025年6月25日に開催したWebセミナーを収録したものです。}

標的型攻撃という言葉を聞いて、その意味を知らないIT関係者はほとんどいなくなった。それだけサイバー攻撃がバラマキ型からピンポイントに狙いを定める標的型にシフトして久しいという理解で問題ない。ただし、標的型攻撃への対策について未だITベンダーの言われるがままに数多の対策製品を導入することが解だと信じてやまない者が多い。確かに標的型攻撃の進化は凄まじいが、ASM（Attack Surface Management）の観点から言えば、やはり最大の標的は人間であると言えよう。人間に対し適切な標的型攻撃訓練を実施することが、攻撃の成功率を大幅に下げることに貢献することは明らかである。重要なのはIT対策のみ、訓練のみで攻撃を退けようとするのではなく、社内教育などの訓練により防げる攻撃の割合とIT対策で防げる攻撃の総和を持って会社の防御力と解く視野の広さなのである。