ランサムウェアグループ「Medusa」による重要インフラなど500以上の組織への侵入が判明

米国国土安全保障省のサイバーセキュリティ・インフラセキュリティ庁（CISA）は米国時間の2026年8月18日、ランサムウェアグループ「Medusa」が、2021年6月以降で米国内の500以上の重要インフラ組織等に侵入していたことを、連邦捜査局（FBI）などと共同で発表しました。被害は医療や政府サービス、製造など複数の重要インフラ分野で、多岐にわたる影響を及ぼしているとのことです。

手口としては、初期アクセスブローカー（IAB）と呼ばれる外部の犯罪者からネットワークへの侵入権利を買い取り、システムに侵入するというものです。攻撃者はシステムを暗号化するだけでなく、盗み出したデータを公開すると脅して身代金の支払いを迫る闇サイト等を利用し、被害者を執拗に脅迫するとされています。

こうした脅威の背景にあるのが、侵入の足がかりとなるシステムの安全対策の遅れです。攻撃者はセキュリティが脆弱なシステムを機械的に探して侵入権利を転売するため、自社のセキュリティ対策不足が結果的に巨大な犯罪集団を呼び込む引き金になり、被害を芋づる式に広げてしまう点が根本的な問題とされています。